Photo by Takayuki Monma
意見書・提言書
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:分布限界に近いと考えられる北海道内の数地点でカタクリの地域個体群を観察したところ、分布域の中心である本州の個体群で従来に述べられてきた特性とは異なる姿が明らかになった。分布東限に近い端野では低い個体密度と小さい個体サイズに加えて、自殖性も獲得しているユニークな個体群が発見された。野外調査のデータをもとに、こうした地域個体群を守る意味を考える。
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:緑資源幹線林道(旧森林開発公団の大規模林道)について、私は二〇〇六年の本誌第四四号「緑資源幹線林道・無駄な公共事業が自然を破壊-知事は事業の必要性と効果を説明できなかった」で、この事業の概要と時代錯誤ぶりを紹介した。それ以来、昨年までに五回にわたって知事との質疑応答を繰り返したが、知事はこの事業に多額の道費負担を支出しながらも、「説明責任なし」と逃げの姿勢に終始した。
ところが昨年、この事業をめぐる「官業の癒着」が露呈し「緑資源機構-不正の温床そのもだ」と世論の批判がまきおこったため、政府は緑資源機構を二〇〇八年三月までに廃止し、緑資源幹線林道は一山のみち」と名称を変更して、都道府県の事業に移管せざるを得ない事態におちいった。すなわち緑資源幹線林道は、二〇〇八年度からは都道府県が事業主体の「山のみち」事業に継承されることになったのである。したがって知事は、今後は「説明責任なし」という逃げの手を使うことが許されなくなるので、私たちが提起した疑問点に対して真正面から答えなければならない。また同時に知事は、森林開発公団による大規模林道は、いまから四〇年近くも前の拡大造林政策の「右肩上がり」を前提に計画・着手されたものでありながら、その後の林業情勢は「右肩下がり」に推移している事実を直視しなければならない。そして森林開発公団の大規模林道が、緑資源機構の緑資源幹線林道に変更され、さらに都道府県の「山のみち」事業に変更されても、すでに「時代の変化」により森林・林業に対する価値観や役割も大きく変化し、大規模林道事業の目的、必要性、効果が消滅している実態を客観的に再評価し、事業の「中止」を決断すべきである。
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:特別天然記念物「阿寒湖のマリモ」は日本を代表する希少生物として、その保全を図るべく古くから様々な対策が講じられてきた。
このうち、風波によって浅瀬に生育するマリモが湖岸に運ばれる打ち上げ現象については、およそ半世紀前からこれを防止すべく、湖岸に堤防を構築するなどの事業が実施される一方、打ち上げられたマリモを他の水域に移植する措置が取られてきた。本稿では、マリモの打ち上げ対策が重要視されるようになった歴史的な経過を明らかにするとともに、マリモの光合成生産や成長動態、集団遺伝学的解析といった最近の生物学的な研究成果をもとに、打ち上げ現象がマリモ個体群の維持に必要なプロセスと見なされるだけでなく、移植という行為がマリモの保全に役立ってこなかった実態について述べる。
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:サンル川は、天塩川の支流名寄川の支川で、天塩川流域面積の三%を占めるにすぎない川であるが、多くのサクラマスが遡上する河川として知られている。サクラマスが豊富に遡上する要因として、ダムなどの河川横断工作物がほとんどなく、サクラマスの幼魚ヤマメが生息するために必要な河畔林と水生昆虫が豊かであり、底質が産卵に適していることが推定された。サンル川にダム建設が検討されているが、サンル川の豊かな環境を認識し、保全方策を検討する中でダム建設の是非を問うべきである。
資料提供元:北海道自然保護協会
論文・論説
発行元:一般社団法人 北海道自然保護協会
発行年月日:2008年3月31日
内容:二〇〇六年初頭に北海道の道央地域で、スズメがいなくなったり、民家でスズメの死体が続々と発見され、市民やマスコミに驚きと不安が広がった。スズメは身近な野鳥なので、その動態は人間社会へのリスクの指標ともなりうる。しかし、この時のスズメ大量死は原因不明のまま終息した。日本の行政に野生動物の危機に対応する既成システムがないためである。ここでは、鳥類研究者として模索した危機対応と、市民との協同調査の報告をする。
資料提供元:北海道自然保護協会